市況解説 2026年4月14日(火)

大引け・大幅反発－和平協議の前進期待、半導体株急伸も指数を押し上げ

14日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反発、前日終値に比べ1374.62円高い57877.39円で引けた。13日の米国株式市場では、米国とイランによる和平協議の前進期待から、主要3指数がいずれも上昇。日本市場でも半導体株をけん引役に、日経平均株価も大幅反発スタート。寄り付きから57000円の節目を上回るとその後も上げ幅を拡大し、3月2日以来約1ヵ月半ぶりの高値を回復した。

東証株価指数(TOPIX)は4日ぶりに反発。東証プライムの売買代金は概算で8兆4392億円、売買高は同21億5684万株、値上がり銘柄数は全体の6割弱にあたる900、値下がりは638、変わらずが38だった。業種別TOPIXでは全33業種中18業種が上昇し、15業種が下落。「非鉄」「情報・通信」「電気機器」の上昇が目立ち、「鉱業」「水産」「陸運」が下落。個別では、米半導体株上昇を背景にアドバンテスト(6857)やディスコ(6146)が値を飛ばし、ソフトバンクグループ(9984)は協業する米オラクル株の急伸も追い風。キオクシアホールディングス(285A)は連日で上場来高値を更新し、JX金属(5016)や東京応化工業(4186)などの部材株も大幅高。NEC(6701)や富士通(6702)、ベイカレント(6532)は、米ソフトウェア株の見直し買いが支援材料となった。半面、米時間外取引でのWTI原油先物の軟調を受けてINPEX(1605)や石油資源開発(1662)が弱含み、三井物産(8031)にも手仕舞い売り。今期の最終減益見通しを発表した三陽商会(8011)の下落も目立ち、JR東日本(9020)やJR西日本(9021)、四国電力(9507)などディフェンシブの一角も弱含んだ。

新興市場も高く、東証グロース250指数は大幅反発。はてな(3930)、QDレーザー(6613)、yutori(5892)が買われ、ライズ・コンサルティング・グループ(9168)、ククレブ・アドバイザーズ(276A)、フライヤー(323A)が下落した。

前引け・大幅反発－停戦協議の継続を期待した買い膨らむ

14日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅反発し、前日終値に比べて1346.25円高い57849.02円で引けた。トランプ米大統領の発言などを受け、米国とイランとの停戦に向けた交渉が水面下で続いているとの期待が浮上、主要3指数が急速に切り返した米国市場の流れを引き継いだ。昨日の下げの反動や時間外取引におけるＮＹ原油先物相場の軟調推移も支えに先物主導で上げ幅を広げ、節目58000円に迫る場面があった。東証株価指数(TOPIX)も大幅反発。東証プライムの売買代金は概算4兆2829億円、同売買高は概算9億7923万株で、値上がり銘柄数は954、値下がり557、変わらずが65。業種別TOPIXでは「非鉄」「情報・通信」「電気機器」をはじめとする23業種が上昇、「鉱業」「水産・農林」「小売」など10業種は下落。米ハイテク株高を映してアドバンテスト(6857)、ソフトバンクグループ(9984)が大きく買われ、米同業の株高も刺激材料となったキオクシアホールディングス(285A)も強い。オービック(4684)には「前期営業益、32年連続で最高」との日経観測報道が観測され、NEC(6701)などソフトウェア関連には見直し買いが広がった。通期業績・期末配当予想を引き上げ、株主優待制度の拡充も打ち出したカーブスホールディングス(7085)の上げも目に付く。反面、安川電機(6506)、良品計画(7453)は利食い売りに押され、CSP(9740)は今期大幅営業減益見通しが失望売りにつながった。今期増益見通しを示したコーナン商事(7516)は市場予想に届かなかったとして売られ、INPEX(1605)、石油資源開発(1662)も安い。中外製薬(4519)などディフェンシブ関連の一角も物色の圏外に置かれた。

新興市場でも市場の地合い好転を映して買われる銘柄が多く、東証グロース250指数が反発。QDレーザ(6613)、ELEMENTS(5246)、インフォメティス(281A)が買われ、QPSホールディングス(464A)、パワーエックス(485A)、ククレブ・アドバイザーズ(276A)は売られた。

更新のタイミング
「前引け」市況解説...12時30分ごろ
「大引け」市況解説...16時30分ごろ
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