市況解説 2026年3月24日(火)

大引け・大幅反発－朝方の買い一巡後は原油にらみの展開に

24日の東京株式市場で日経平均株価は3日ぶりに大幅反発、前日比736.79円高の52252.28円で取引を終えた。中東情勢の緊張がひとまず和らぐとの見方が広がった米国市場の流れを引き継ぎ、幅広い銘柄に買い戻しや自律反発狙いの買いが膨らむ展開となった。上げ幅は一時1100円超に達したが、イラン紛争を巡るきな臭いニュースが伝わり、時間外取引におけるNY原油先物相場が再び上昇に転じると、値嵩株の一角が売られ指数の重荷となった。東証株価指数(TOPIX)は大幅反発。東証プライムの売買代金は概算6兆7567億円、同売買高は概算22億42万株で、値上がり銘柄数は全体の95%超の1511に達し、値下がり60、変わらず15だった。業種別TOPIXでは「その他製品」を除く32業種が上昇、「保険」「非鉄」「石油・石炭製品」「ガラス・土石」が値上がり率上位に並んだ。米投資会社バークシャーとの資本業務提携を発表した東京海上ホールディングス(8766)、株式を非公開化しファンド傘下で再建を目指す方針を示した日本板硝子(5202)がともに大引けでストップ高比例配分。三菱地所(8802)など金利敏感株が買われ、住友金属鉱山(5713)など資源関連も総じて高い。反面、アドバンテスト(6857)は上値の重さを嫌気した売りに押され、日本製鋼所(5631)をはじめとする防衛関連も冴えない。「年末商戦不振でスイッチ2を減産へ」と一部で報じられた任天堂(7974)は後場一段安となり、東洋エンジニアリング(6330)には改めて業績を警戒した売りが広がった。イーレックス(9517)など新エネルギー関連も精彩を欠いた。

新興市場では、国内金利の低下などを追い風に底堅さを増す展開となり、東証グロース250指数が大幅反発。QDレーザ(6613)、ジーエヌアイグループ(2160)、EduLab(4427)が高く、イメージ情報開発(3803)、Institution for a Global Socie(4265)、BuySell Technologies(7685)は安い。

前引け・反発－中東情勢の緊張がひとまず緩むとの見方広がる

24日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発、前日終値に比べて394.93円高い51910.42円で引けた。トランプ米大統領がイラン発電所への軍事攻撃を5日間延期すると表明、中東情勢の緊張がひとまず緩むとの見方が広がった米国市場の流れを引き継いだ。幅広い銘柄に買い戻しや自律反発狙いの買いが膨らみ、一時1100円超上昇する場面があったが、時間外取引におけるNY原油先物相場が上昇に転じると、上げ幅を縮める展開となった。東証株価指数(TOPIX)も伸び悩んだが大幅反発。東証プライムの売買代金は概算3兆4936億円、同売買高は概算10億8740万株で、値上がり銘柄数は全体の9割超の1486に達し、値下がり81、変わらずが16。業種別TOPIXでは「その他製品」を除く32業種が上昇、「保険」「石油・石炭製品」「卸売」「不動産」が値上がり率上位に並んだ。メガバンクや住友電気工業(5802)、富士通(6702)が高く、通期業績・期末配当予想を引き上げた日本特殊陶業(5334)もしっかり。「物言う株主」として著名なオアシスマネジメントの買い増しが判明したサンケン電気(6707)は急伸、東急(9005)にはSMBC日興証の強気レポートが観測された。反面、ファーストリテイリング(9983)は買い一巡後売りに押され、キオクシアホールディングス(285A)は米同業の株価下落が重荷となった。任天堂(7974)、サンリオ(8136)などコンテンツ関連の一角も冴えず、高値圏にある高圧ガス工業(4097)、多木化学(4025)は利食い売りに押された。

新興市場では、東証グロース250指数が大幅反発。幅広い銘柄に買いが先行し一時3％超上昇したが、その後は伸び悩んだ。アスタリスク(6522)、ステラファーマ(4888)、オンコリスバイオファーマ(4588)が買われ、パワーエックス(485A)、タイミー(215A)、QPSホールディングス(464A)は売られた。

更新のタイミング
「前引け」市況解説...12時30分ごろ
「大引け」市況解説...16時30分ごろ
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