市況解説 2026年3月19日(木)

大引け・大幅反落－中東紛争拡大、内外金利上昇が重荷

19日の東京株式市場で日経平均株価は大幅反落、前日比1866.87円安の53372.53円で取引を終えた。イスラエル・イラン双方がガス関連施設等を攻撃、原油価格の上昇を通じて18日の欧米主要指数が軒並み反落した流れを引き継ぎ、朝方から全面安に繋がった。アジア時間ではWTI原油先物(夜間)が上昇一服となったが、今晩の日米首脳会談や明日からの3連休を前に買い手控えムードも継続、午後もじり安展開が継続した。東証株価指数(TOPIX)も大幅反落。東証プライムの売買代金は概算8兆5364億円、同売買高は概算31億2932万株で、値下がり銘柄数は1541、値上がり40、変わらず9。業種別TOPIXは全33業種が下落、「パルプ・紙」「卸売」「石油・石炭製品」「空運」が値下がり率の上位に並んだ。東京エレクトロン(8035)など指数寄与度の大きい半導体関連が軒並み安く、非鉄市況下落を背景に住友金属鉱山(5713)、松田産業(7456)が下げ幅を広げた。ラサ工業(4022)、ジャパンディスプレイ(6740)など直近急伸した銘柄への手仕舞い売りも厳しく、ネットプロテクションズホールディングス(7383)は訴訟発生に伴う売りが尾を引き、連日の大幅安で昨年来安値を更新した。半面、INPEX(1605)、三井海洋開発(6269)は後場も強く、光関連の古河電気工業(5801)は後場もしっかり。TOA(6809)は昨日今3月期業績予想を上方修正、サムコ(6387)は受注拡大を好感した買いが今日も継続した。

新興市場でも全面安の展開で後場も軟調が継続、東証グロース250指数が4％超えの大幅反落。アーキテクツ・スタジオ・ジャパン(6085)、QDレーザ(6613)、ブレインズテクノロジー(4075)が売られ、アスタリスク(6522)、シンカ(149A)、ステラファーマ(4888)が買われた。

前引け・大幅反落－中東紛争拡大で原油高を警戒

19日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅反落、前日終値に比べ1363.46円安い53875.94円ときのうの上昇分をほぼ打ち消す展開となった。イスラエルがイラン最大級のガス田を攻撃したなどと伝わり、WTI原油先物が再び100ドル台に一時急伸、欧米主要指数が軒並み反落した。米連邦公開市場委員会(FOMC)を経て、利下げ観測が後退したことも影響しダウ工業株30種平均が今年の安値を割り込み、東京市場も全面安となった。東証株価指数(TOPIX)も大幅反落。東証プライムの売買代金は概算3兆2934億円、同売買高は概算11億6048万株で、値下がり銘柄数は1511、値上がり54、変わらず25。業種別TOPIXは全33業種中、「鉱業」「海運」を除く31業種が下落、「パルプ・紙」「ガラス・土石」「化学」「空運」が値下がり率の上位に並んだ。アドバンテスト(6857)、ソフトバンクグループ(9984)が大幅反落、米同業マイクロンの時間外での下落を受け、キオクシアホールディングス(285A)も大きく下押した。きのう日米共同事業への関与を囃してストップ高した三菱マテリアル(5711)は非鉄市況安も嫌気して急落、東京電力ホールディングス(9501)も反動売りに押された。大手証券が投資判断を引き下げた太平洋セメント(5233)、日本製紙(3863)も下落。半面、原油高を支えにINPEX(1605)、三井海洋開発(6269)が強く、海運市況上昇の思惑から商船三井(9104)も買われた。古河電気工業(5801)、フジクラ(5803)は米光関連株の上昇を支えに朝安から切り返し、野村総合研究所(4307)、ベイカレント(6532)といった安値圏のソフトウエア関連もしっかり、SGホールディングス(9143)はガソリン補助金の再開を好感した。

新興市場でも全面安の展開となり、東証グロース250指数が大幅反落。アストロスケールホールディングス(186A)、トライアルホールディングス(141A)、ジーエヌアイグループ(2160)が売られ、パワーエックス(485A)、ステラファーマ(4888)、Terra Drone(278A)が買われた。

更新のタイミング
「前引け」市況解説...12時30分ごろ
「大引け」市況解説...16時30分ごろ
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