野村PIMCO・世界インカム戦略ファンド/追加型投信/内外/債券

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ファンドの概要

ポイント

1.世界の債券市場から「質の高いインカム※」を発掘
※質の高いインカムとは、返済能力が高く、かつ利回り水準が高いことを指します。

  • 世界の幅広い債券から、比較的高水準かつ安定的なインカム収入が期待できると判断される銘柄に投資します。
  • 銘柄選択においては、利回り水準、割安度、発行体の返済能力、期限前償還リスク等を総合的に分析します。

2.「機動的に」資産配分を調整

  • PIMCOのマクロ経済分析能力を活かし、信用力が高い資産による「守り」と、高利回りで景気回復の恩恵を受ける「攻め」の配分を機動的かつ柔軟に調整します。

3.安定した運用実績

  • PIMCOファンドのパフォーマンスは、2007年3月末~2020年4月末の期間で、相対的に高い利回りの維持とマクロ経済分析を背景とした柔軟な資産配分が奏功し、概ね他の債券指数を上回りました。
  • 保有期間別リターンをみると、保有期間1年の場合はリターン月数146回のうちマイナスが11回あった一方、保有期間3年の場合は全てプラスとなりました。保有期間が長いほど、投資時期の違いによるリターンのばらつきが平準化しました。

特色

  • 世界各国(新興国を含みます。)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象※とし、高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行うことを基本とします。
    ※「実質的な主要投資対象」とは、外国投資信託や「野村マネーポートフォリオ マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。
  • ファンドは、分配頻度、投資する外国投資信託において為替ヘッジの有無の異なる、4本のファンド(Aコース、Bコース、Cコース、Dコース)で構成されています。
  • 構成する各ファンド間でスイッチングが可能です。
  • 運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに、外国投資信託受益証券の運用の指図に関する権限を委託します。

お申込みメモ

ファンド名 野村PIMCO・世界インカム戦略ファンド
信託期間 2026年4月16日まで(2016年4月22日設定)
決算日 A・Bコース:年2回の毎決算時(原則、4月および10月の16日(休業日の場合は翌営業日))に、分配の方針に基づき分配します。
C・Dコース:年12回の毎決算時(原則、毎月16日(休業日の場合は翌営業日))に、分配の方針に基づき分配します。
購入単位 一般コース:1万口以上1万口単位または1万円以上1円単位
累投コース:1万円以上1円単位(定時定額は1千円以上1円単位)
購入価額 申込受付日の翌営業日の基準価額
購入受渡日 申込受付日より5営業日目
解約単位 一般コース:1万口以上1口単位
累投コース:1千口以上1口単位
解約価額 申込受付日の翌営業日の基準価額
解約受渡日 申込受付日より6営業日目
申込不可日 営業日であっても、お申込み日当日が、「ニューヨーク証券取引所」の休場日に該当する場合には、原則、ご購入、ご解約、スイッチングの各お申込みができません。

費用

購入手数料 取得購入口数に応じて、購入金額(購入口数×購入価額)に次の手数料率を乗じて得た金額です。
1000万口未満 2.20%(税抜2.0%)
1000万口以上1億口未満 1.65%(税抜1.5%)
1億口以上 1.10%(税抜1.0%)
信託財産留保額 ありません
信託報酬 純資産総額に対して年率1.848%(税抜1.68%)
監査費用 信託財産の純資産総額に年率0.011%(税抜0.01%)をかけた額を上限とした額
その他の費用 ファンドの保有期間中に、その都度かかります。(運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。)
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
・ファンドに関する租税 等

投資リスク

基準価額の変動要因

債券価格変動リスク
  • 債券(公社債等)は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。ファンドは実質的に債券に投資を行いますので、これらの影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の債券価格の変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。また、ファンドの実質的な投資対象に含まれるハイ・イールド債券等の格付の低い債券については、格付の高い債券に比べ、価格が大きく変動する可能性や組入債券の元利金の支払遅延および支払不履行などが生じるリスクが高いと想定されます。
バンクローンの価格変動リスク
  • バンクローンは、信用度の変動等により価格が変動します。ファンドの実質的な投資対象にはバンクローンが含まれますので、これらの影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる格付の低いバンクローンについては、格付の高いバンクローンに比べ、価格が大きく変動する可能性や組入バンクローンの元利金の支払遅延および支払不履行等が生じる可能性が高いと想定されます。また、一般的にバンクローンは債券と比べて流動性が低いと考えられます。そのため、市場の混乱時やファンドに大量の資金変動が生じた場合等には機動的に保有資産を売買できない場合があります。また、バンクローンを売却する際の売却価値が当初の投資価値を大幅に下回る場合があります。
為替変動リスク
  • 「Bコース」および「Dコース」が投資する「クラスN(USD)」においては、組入資産について、原則として対円で為替ヘッジを行いませんので、米ドルの対円での為替変動の影響を受けます。また、総資産の10%を上限として実質的に保有する米ドル建て以外の通貨エクスポージャー部分については、対円での為替変動の影響を受けます。
  • 「Aコース」および「Cコース」が投資する「クラスN(JPY)」においては、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引により、対円での為替ヘッジを行います。なお、総資産の10%を上限として実質的に保有する米ドル建て以外の通貨エクスポージャー部分については、対円での為替変動の影響を受けます。また、当該通貨に対する円高と米ドルに対する円安が同時に進行した場合等には、双方の為替変動の影響による二重の損失が発生する場合等があります。また、円金利が米ドルの金利より低い場合、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)がかかるため、基準価額の変動要因となります。
  • 各ファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の通貨については、先進国の通貨に比べ流動性が低い状況となる可能性が高く、その結果、当該通貨の為替変動は先進国以上に大きいものになることも想定されます。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
委託会社 : 野村アセットマネジメント株式会社
受託会社 : 三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社 : 岩井コスモ証券株式会社

お申込み・お問合せ

対面取引・コール取引

フリーダイヤル0120-017-543平日 あさ9時~ごご5時※最寄り店舗につながります店舗検索
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金融商品の取引にかかる手数料およびリスクについて

当社が取扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、目論見書、お客様向け資料等をお読みください。

リスク・手数料等説明ページ

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