次世代通信関連 世界株式戦略ファンド/愛称:THE 5G/追加型投信/内外/株式

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ファンドの概要

特色

1.世界の次世代通信関連企業の株式に投資を行います。

  • 主要投資対象ファンドへの投資を通じて、主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場(上場予定を含みます。)している次世代通信関連企業*の株式(預託証書(DR)を含みます。)に投資を行い、投資信託財産の中長期的な成長を目指します。
    *次世代通信関連企業とは
    当ファンドにおいては、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいいます。
  • 特に現在開発が進められ、AIやIoTなどの実現に必須となる5Gに着目し、5Gのインフラ構築および通信サービス・商品や新たに生まれるビジネスを展開する企業に投資を行います。
    ※移動通信システムの進化等により、将来5G関連以外の企業に投資する可能性があります。※主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

2.実質的な運用は、株式リサーチ力に強みのあるニューバーガー・バーマン・グループが行います。

  • 主要投資対象ファンドの運用にあたっては、株式リサーチ力に強みのあるニューバーガー・バーマン・グループのニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シーが行います。
  • 高度な専門性と豊富な運用経験を有するグローバル株式調査部門が徹底したファンダメンタルズ分析に基づき、投資銘柄を厳選します。

お申込みメモ

ファンド名 次世代通信関連 世界株式戦略ファンド
【愛称:THE 5G】
信託期間 2017年12月15日から2028年1月7日までとします。(2017年12月15日設定)
決算日 毎年1月7日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回、毎決算時に分配金額を決定します。
分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
購入単位 一般コース:1万口以上1万口単位または1万円以上1円単位
累投コース:1万円以上1円単位(定時定額は1千円以上1円単位)
購入価額 申込受付日の翌営業日の基準価額
購入受渡日 申込受付日より5営業日目
解約単位 1万口以上1口単位
解約価額 申込受付日の翌営業日の基準価額
解約受渡日 申込受付日より6営業日目
申込不可日 申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・解約のお申込みの受付を行いません。
●ニューヨーク証券取引所の休業日
●香港証券取引所の休業日
●ニューヨークの銀行休業日
●ロンドンの銀行休業日

費用

購入手数料 取得購入口数に応じて、購入金額(購入口数×購入価額)に次の手数料率を乗じて得た金額です。
1000万口未満 3.30%(税抜3.0%)
1000万口以上1億口未満 2.20%(税抜2.0%)
1億口以上 1.10%(税抜1.0%)
信託財産留保額 ありません
信託報酬 実質的な信託報酬
:純資産総額に対して年率1.848%(税込)程度
その他の費用 監査費用、有価証券の売買・保管、信託事務に係る諸費用等をその都度(監査費用は日々)、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。

投資リスク

基準価額の変動要因

  • ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
株式投資リスク
  • 株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク
  • 為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。
信用リスク
  • 有価証券の発行体が財産難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。
テーマ型運用に係るリスク
  • ファンドは、特定のテーマに関連する企業の株式を選別して組み入れますので、市場全体の値動きと比較して、基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
カントリーリスク
  • 投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。
流動性リスク
  • 時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
金利変動リスク
  • 債券の価格は、一般的に金利低下(上昇)した場合は値上り(値下り)します。また、発行者の財務状況の変化等およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。債券価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
  • ※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上りが小さかった場合も同様です。
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
委託会社 : 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社
受託会社 : 三井住友信託銀行株式会社
販売会社 : 岩井コスモ証券株式会社

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